Appleはブロックチェーンに今後参入するのか－Apple信者の考察

サブレ@愛・Pad・freak

@39929107

Apple 初投稿

2021-06-20 03:53

Words count: 2942

Appleはブロックチェーンに今後参入するのか、についてApple信者ならではの視点で書きました。 Appleとブロックチェーン、これだけでワクワクしますねー✨ ぜひ一読していただけると幸いです。

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皆さん、初めまして。
iPadが好きすぎて有料アプリを購入しまくっていたら、いつの間にか20万円使っていた（10年間の累計で、です）ことに気づいてしまい、驚きを隠せないサブレです。

そんな変態レベルのApple信者の私ですが、今回の記事で、Appleはブロックチェーンに今後参入するのか、についてApple信者ならではの視点でお話したいと思います。

もちろんAppleからリークを受けたとか、そんなことはあり得ないので（笑）、あくまで一マニアの想像（というか妄想）にすぎないのですが、かなりいい線行ってるのではないかと自信を持っています。

それでは本題に入りましょう。

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結論から言うと、既存のブロックチェーン技術、つまりビットコインやイーサリアムなどをそのまま利用するかは分からないが（Apple独自のものを開発して利用するかもしれないが）、Appleは確実にブロックチェーンには参入するというのが私の持論です。

アクセシビリティの観点から

Appleは以前から「アクセシビリティ」というものを大切にしてきました。

アクセシビリティとは、製品やサービスへのアクセスのしやすさを指し、すなわちアクセシビリティの重視とは、身体の状態や能力の違いによらず様々な人が同じように製品やサービスを利用しやすいことを目指すという意味です。

私も身体障害を持っており、ボタンを押さずとも画面上で様々な操作ができる（音量の増減や画面のロックなどは本来ボタンを押す必要があります）AssistiveTouchを始めとして、様々なアクセシビリティの機能にお世話になっています。

他社製品も使用したことがありますが、アクセシビリティに関しては他社の追随を許さないと常々感じています。

全ての人がその背景に関わらず同じように製品やサービスを利用できる。このことは全てのAppleの製品やサービスの根幹をなす重要な理念であると伝わってきます。

このアクセシビリティの理念は、Appleが進出をもくろむ金融分野においても垣間見ることができます。

まだ米国内限定ではありますが、ウォレットアプリから即座に発行できるクレジットカード「Apple Card」を用い、様々なお店で買い物ができるサービスを開始させています。
これが本当に手軽で、高校生など若い世代が最初に持つクレジットカードとして認知されつつあるらしいのです。
若い世代まで金融サービスを広めたという点において、これもアクセシビリティの一環といえるのではないでしょうか。

しかしながらこのサービスには欠点があります。
クレジットカードということもあって銀行口座がないと利用が難しいのですが、世界にはUnbankedと呼ばれる銀行口座を持たない人々が大勢います。
このような人々はこのサービスを利用することが難しく、全ての人がサービスを不足なく利用できるというアクセシビリティの理念が達成されているとは言い難い状況です。
この状況をAppleがこのまま放っておくとは思えません。

あれ？ここでピンときませんか？

そうです。Unbankedのような人々にも金融サービスへのアクセスを可能にするというのは、ブロックチェーン技術の十八番です。

全ての人がApple製品でAppleの金融サービスを分け隔てなく利用できるというアクセシビリティの観点から、今は難しくとも将来的にブロックチェーン技術をAppleの金融サービスに組み込むことはAppleにとって自然な発想であり、十分あり得ると思います。

プライバシー保護の観点から

そして、Appleが大切にしているものの中で忘れてはいけないのが、プライバシー保護です。

現在のWeb環境は、「プライバシー？なにそれおいしいの？」と言わんばかりのプライバシー保護など全くない状況です。
利用者のWeb閲覧などをきっかけにCookieを端末に送り込んで利用者の情報（主に閲覧履歴）を盗み取り、つまりトラッキングして、その情報をもとに最も効果的な広告を表示させているのです。
Appleはこのような状況は好ましくないと主張しています。

実際、先日Appleが開催したWWDC 2021というイベントでもその姿勢が強調され、Safariやその他アプリ上でのさらなるトラッキング防止機能を発表しました。
広告収入に頼るFacebookとちょっと揉めたくらいですからね(笑)。かなり本気です。

さて、このような既存の広告システムから脱却するためにもブロックチェーン技術は有用です。

現在行われている例として、BAT (Basic Attention Token) と呼ばれる仮想通貨が挙げられます。

これはBraveというブラウザ上で投げ銭として使えるもので、利用者が広告を見ることを選んだ場合、広告費の一部をBATとして貰うことができます。
そして、貰ったBATは好きなクリエーターのWeb上のコンテンツに投げ銭したり、仮想通貨取引所で現金化したりできます。

これなら自分で広告を見ることを選択しているわけですし、少なくとも自分の意思に反してトラッキングされることはなくなります。
というより、そもそもの話、わざわざトラッキングして情報を集めなくても、利用者が興味のある広告を自分から見てくれるので、企業側からすればトラッキングする必要がなくなり、自然とトラッキングされることもなくなるのです。
そのうえ報酬まで貰えるのですから、利用者からすればメリットしかありません。

このようなシステムは、実は企業側（広告主側）にもメリットがあります。

というのも、あまりにも広告を見境なく出してしまったので、利用者から広告がただのウザいやつと認識されてしまい、広告ブロックを使う人が増えてしまったのです。そのため広告がターゲットに届きずらくなってしまいました。
さらに最近では、YouTube Premiumに代表されるような、有料サブスクリプションに入れば広告を消せるサービスまで出てきてしまい、広告をターゲットに届ける機会は減る一方です。

しかしながら、このようなシステムだと利用者が自ら広告を見てくれるので、広告を届ける機会が増えて企業としては助かるのです。

プライバシー保護の観点から、AppleがこのようなシステムをSafari上に組み込むことが将来あるかもしれません。